今日、Youtubeで、コロナ禍での生き残りや、
コロナ禍終息後の社会に関しての学びを得たので
備忘録としてここに記します。

１：外出自粛で収束するか？ 再生産数で考える

ウイルスの感染力指標に「再生産数」がある。
一人の感染者が何人に感染させるかの数字です。
「基本再生産数」は自然に暮らして感染させる人数。

一人から一人に伝染る程度の感染力なら１、
一人から三人に伝染る程度の感染力なら３です。

それに対して、
感染抑制策を講じたりした際の実態感染人数を、
「実効再生産数」と云います。

抑制策をどのように、どのくらい徹底するかで、
「実効生産数」は変わってきます。

現在、「人と人の接触について極力８割減らす事」を
盛んに呼びかけられていますが、
これは、接触を今迄の２割にするってことですよね。

少し乱暴ですが、予想される実効再生産数を求める式を

実効再生産数＝基本再生産数(仮に２.５とする)ｘ接触率

と単純化して考えると、

０.５　＝　２.５　ｘ　０.２

この場合、実効再生産数が１より小さいので、感染は縮小します。

接触率が４割だと、

１　＝　２.５　ｘ　０.４

この場合、１なので、現状維持でしょう。

これが、接触率６割だと、

１.５　＝　２.５　ｘ　０.６

この場合、１より大きいので、感染は更に拡大します。

感染には、接触機会だけが関係するわけでなく、
感染防御行動（マスク着用や手洗い励行など）も関係するので、
上の式がそのまま当てはまるとは言えないが、
人と人の接触について7-8割減らす事を目指す意味が理解出来ました。

外出自粛して接触８割減が出来れば、
一旦終息させることが出来るという事ですね。

でも、今の出勤、外出禁止にしてない現状では、
８割減は、ムリじゃないかなと思います。

また、仮に今８割減に成功して一旦抑え込んで終息しても
元の生活に戻せば感染は再び勢いを増すことでしょう。
その結果、何度か外出自粛を繰り返すことでしょう。

集団免疫を獲得するか、ワクチンが出来て行き渡るまで、
医療崩壊手前まで感染拡大、外出自粛、
医療崩壊手前まで感染拡大、外出自粛、
医療崩壊手前まで感染拡大、外出自粛、
と繰り返して、長期戦になることが予想されます。

政府は、給付等行う際に、
５月のＧＷ開けまで外出自粛等対策をして抑え込めば、
その後は完全終息する様な発言をしていますが、
決して一度限りの事では済まないと認識して、対処する必要があります。

米ハーバード大学の発表では２０２２年まで続くそうです。
２０２１年のオリンピック開催は到底不可能ですね。

２：生き残り対策について　守備力と情報力が必要

守備力と情報力をつけることが重要です。

守備力とは

①守備力とは、主に２つで、感染防止と生活防衛の力のことです。

マスク着用や手洗い励行などのウイルス防御行動だったり、
外出自粛で、感染防止を目指します。

生活防衛としては、主に、収入減少・途絶に対応した
生活費のコストカットでしょうか。

あと、事業者には稼ぎ方を変えることも必要かもしれません。

出勤をテレワークにしたり、
飲食店なら、店内提供からお弁当提供やデリバリー提供にしたり、
サービス業なら、回数券販売や前売り券やギフト券を販売したり、
業態によって色々な変様があると思います。

現状、営業自粛により提供出来ないサービスの前売り券などは、
どちらかと云うと、稼ぎ方の変様と云うより現金化の手段で、
店の存続を望むファンが店を応援して支える方法と云えそうです。

こうした時の為にもファン造りって大切ですね。

情報力とは

②情報力とは、生き残る為の正しく有効な情報を得られる力です。

コストカットしても、情報収集の為のコストはカットしてはダメ！

有効な情報を得られる情報網にこそコストを掛ける必要があります。

また、どのメディアから情報を得るか、良く見極める必要があります。

例えば、テレビでは毎日のようにコロナ関連の内容を扱ってます。
しかし、テレビという媒体は、基本、恐怖を煽って、視聴率を上げ、
ＣＭ料を稼ぐのがそのビジネスモデルなので、情報価値は低いです。

無料のネットＴＶも同様でしょうか。
いずれも興味本位の視聴者に合わせた内容ばかりです。
井戸端会議の話題には事欠きませんが、
生き残るための有効情報としては不足です。

信頼のおける情報発信者からの情報に注目しましょう！
私は幾つかのメルマガやオンラインサロンに注目しています。

３：コロナ後の社会　元には戻らず構造が変化する

コロナ禍が過ぎ去った後の社会は、
元通りにはならないと、
認識する必要がありそうです。

外出自粛の対策として、テレワークが定着するでしょう。

そうすると、今までのオフィスの広さは不要になります。
都市部のオフィス需要が激減する可能性があります。

代わりに、自宅が広くなる傾向が出るかもしれませんし、
住宅地にサテライトオフィスが増えることも考えられます。

通勤ラッシュが緩和するとか渋滞も軽減するかも。

ZooM会議を経験し、会議室に集まる必要が無いと実感し、
会社の会議室が減り、レンタル会議室が不要になり、
役員会議に出席する役員の送迎車が不要になるなど、
会議の変様が起きそうです。

飲食店では、テイクアウトやデリバリーが定着し、
店舗内提供が減り、顧客層の変化も起きるでしょう。

また、もっと大きな視点で見ると、
中国に大きく依存したサプライチェーンは、
その危険性を認識し、国内に生産拠点を戻す動きも
出てくるのではないかと思います。

あと、長期の経済停滞に伴い、多くの小規模事業者が倒れ、
旧来の取引先が無くなり、新たな取引先を探すことになるでしょう。

同様に、多くの失業者は新たな就業先を求めるでしょう。

こうした社会構造の変化や混乱があることを
認識して明日を迎える事になりそうです。